ワクチンの感染予防効果や重症化予防効果は厚生労働省や国立感染症研究所が多数の論文を紹介しています
mhlw.go.jp/content/109000…
niid.go.jp/niid/ja/others…

新型コロナワクチン接種後には軽症の心筋炎等の副反応が低確率で起きます
cov19-vaccine.mhlw.go.jp/qa/0079.html
cov19-vaccine.mhlw.go.jp/qa/0002.html

後遺症を裏付ける科学的根拠は未だにありません
cov19-vaccine.mhlw.go.jp/qa/0170.html

接種後の死亡リスクの有意な上昇も認めらません
cov19-vaccine.mhlw.go.jp/qa/0081.html

厚生科学審議会 (予防接種・ワクチン分科会 副反応検討部会)においても、2千件以上の接種後死亡のうちα(因果関係が否定できない→シロではないとしているがクロかグレーかは評価していない)はわずか2件です
mhlw.go.jp/stf/shingi/shi…

信頼できる情報源からの情報収集に努めましょう
cov19-vaccine.mhlw.go.jp/qa/0075.html
togetter.com/li/2195650
togetter.com/li/2176345
togetter.com/li/2174198

ペストのパンデミックは541〜750年、1331〜1855年、1855〜1960年に起きています
en.wikipedia.org/wiki/History_o…
その他にもペストは世界中で何度か流行しており、1720年にフランスでエピデミックを起こしています
en.wikipedia.org/wiki/Great_Pla…
コレラのパンデミックは1817〜1824年、1829〜1837年、1846〜1860年、1863〜1875年、1881〜1896年、 1899〜1923年、1961年以降に起きています
en.wikipedia.org/wiki/History_o…
スペイン風のパンデミックは1918〜1920年です
en.wikipedia.org/wiki/Spanish_f…
以上の事実から、「パンデミックは100年周期」は都合の良い流行のみを採り上げたチェリーピッキングと言えます

ファクトチェック済みのデマです。
2013年にエジプトのアル＝アズハル大学で行われた抗議活動の様子です。
boomlive.in/fact-check/vir…

新型コロナウイルス感染症ワクチンはT細胞を破壊したり、免疫システムを弱めたりしません

今週ソーシャルメディアで数千回の閲覧を集めた記事は、新型コロナウイルス感染症ワクチンがウイルス変異体に対する中和抗体を産生する能力を調べた英国のフランシス・クリック研究所の6月の研究を誤って伝えている。

ワクチンが免疫システムを弱めるという主張も誤りであるとバウアー氏は認めた。疾病管理予防センターなどの研究では、ワクチンが免疫反応を高めることが示されています。

apnews.com/article/fact-c…

ピエモンテ動物予防試験所
izsplv.it/it/notizie/233…
の調査によると、耐乾作物として導入されたソルガム（和名タカキビ）が青草の時期に起こす青酸中毒

です

動画の時点で原因だったので獣医さんが打ったカンフル等は効きませんでしたが

initalia.virgilio.it/piemonte-allar…

現在は治療が奏効してます

ポストの文字部分は、具体的に何に対する効能を言いたいのか判りませんが、動画では1:37～より「北里プロジェクト」が登場し、コロナに対するイベルメクチンの話だと判明します。

オリジナルの動画は2021年3月9日に行われた東京都医師会の定例記者会見の⑤「新型コロナの重症化を抑えるイベルメクチンの有用性」と題された部分からの抜粋です。

当時はそのような期待が確かにありましたが、その北里プロジェクトは、2023年になって論文が提出されイベルメクチンは「効果が確認できない」旨の結論に至りました。

北里大学による比較試験（2023年5月発表）
pubmed.ncbi.nlmnih.gov/37283627/
原典
youtube.com/watch?v=6dnbY3…
tokyo.med.or.jp/press_conferen…

14日には災害救助法の適用が決定されており、
秋田県知事からの要請に基づき、
16日より自衛隊の活動が開始されています。

twitter.com/modjapan_saiga…

国連ビジネスと人権の作業部会の来日は、特定の問題の調査のためではない点には留意が必要です。
以下補足として、「日本企業におけるビジネスと人権の問題を調査し、国連指導原則の実施、及び責任ある企業活動の促進」のため、作業部会は、政府関係者および企業、市民社会団体、被害者、国際・地域 NGO、開発金融機関、労働組合、学術界の有識者などの個人や団体と面談します。
訪問の最終日、作業部会は記者会見で暫定的な調査結果をまとめ、主要な懸念事項を発表します。また日本政府に対する見解と勧告を含む報告書は、2024 年 6 月の国連人権理事会で報告される予定です。

ohchr.org/sites/default/…

これはワクチンの影響ではなく、干ばつの影響で植物に蓄積された毒性物質が高濃度になってしまったことが原因、とニュース記事にまとめられています。
dailysabah.com/world/europe/o…